厳しくなる排ガス規制法と電動バイク
2020年のEURO５施行に伴い、世界各国でバイクの電子化が進んでいます。
現段階では詳細は発表されていませんが、2024年にはEURO６が施行され、現在よりも厳しい排ガス規制が始まるため、新車でのガソリンエンジン車は廃止されるのでは無いかと言われています。
そんな中、日本国内メーカーは今後の電動バイク市場を牽引するべく、自動二輪車用交換式バッテリーの相互互換利用の標準化に合意しました。
電動バイク市場の要になるバッテリー問題
現在販売されている電動式バイクは、その性能と先進性で注目されていますが、通常使用するための巡航距離はまだまだ短く、バッテリーの容量や充電時間など、改善すべき多くの問題を抱えています。
現在、各メーカーで新技術のバッテリーや大容量のバッテリーなど様々なバッテリーを開発していますが、その技術が浸透するまでには多くの時間を必要とします。
そこで電動バイク需要の向上とバッテリーの欠点を補うために
本田技研工業株式会社、スズキ株式会社、ヤマハ発動機株式会社、川崎重工業株式会社の4社は「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を発足しました。
電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアムってなに？
電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアムとは、国内メーカー４社が発足した方法で、電動バイクの課題である、巡航距離や充電時間などを迅速に解決する方法の一つのことです。
各メーカーのバッテリー規格を統一することで、バッテリー切れや充電時に他のメーカーのバッテリーを利用できるようになり、電動バイクごとにバッテリーを準備する必要が無くなります。
交換式バッテリーの利便性や有効性に関しては、以前から一般社団法人 日本自動車工業会、大阪府、国立大学法人 大阪大学の3者で行っており、電動二輪車普及の実証実験「eやんOSAKA」協力のもと、研究を進めています。
今回のコンソーシアム発足に続き、全世界での電動バイク需要向上のため、バッテリーの国際的な標準化についても働きかけています。
バッテリーが共有化されたらどうなる？
現在販売されている電動バイクのほとんどは、巡航距離の少なさや充電時間の長さ（交換式のバイクは巡航距離が短すぎる）などに欠点があり、乗り換えには早いという印象がありますがコンソーシアムの発足により、バッテリーの共有化が決まれば電動バイクの欠点は解消され、小型モデルでは商業利用も可能になり、大型モデルでは長距離ツーリングでもガソリンエンジン車のように走行できるようになるでしょう。
いずれにしても、国内メーカーのバッテリー共有化はライダーにとってメリットしかないので待ち遠しい限りです。