当事者意識って何？
当事者意識とは、社員一人一人が関係者であるという自覚を持つことです。
企業によって働き方の特性は異なりますが、多くの場合には組織構造によって役割や作業工程が分担されている分業制となっています。
また組織は階層構造となっているケースが一般的で、一つの職務に対して階層的に取り組みます。
その上では、上司から部下が指示を受けて作業を行い、上司が最終的な責任を負うという考え方が根付いていることが少なくありません。
しかしこれでは残念ながら、部下が当事者意識を持っているとは言い難いでしょう。
当事者意識を持つことは、自分が担当する職務という小さな枠の中だけで責任を持つのではなく、企業というもっと大きな枠の中で自身が関係者であるという自覚を持ち、企業をよくするために取り組んだり他社をサポートするという姿勢を表します。
社員が当事者意識を身に着けることは、企業にとっては大きなメリットとなります。
自分が与えられた責務以外の部分にも気を配り、企業をよりよくしようと試行錯誤してくれるのですから、企業が一丸となって前進しやすい環境を整備できるでしょう。
しかし近年では、働き方改革による「同一賃金同一労働」など、職務を明確化しようという動きもあります。
その中では、本人が与えられている職務を超えていろいろな働きや活躍をすることは、ほかの労働者に対して大きな重圧となってしまう可能性も考えられます。
当事者意識はどうやって身につける？
社員が当事者意識を持つことは、社員自身にとっても大きなメリットがあります。
意思決定のスピードが上がったり、優先順位を自身の中で明確化しやすくなり、効率的に作業するために工夫する姿勢を習慣づけることができるでしょう。
また、常に指示を待つ姿勢ではなく、主体性を持った行動ができる人材となれば周囲からの評価もプラスになると期待できます。
それでは、具体的にどうやったら当事者意識を身に着けることができるのでしょうか。
まずは上司と部下、そして同僚など上下関係や横の関係において、関係性の質を向上するという方法があげられます。
お互いに信頼度がアップすることで、当事者意識は高まるでしょう。
また、会社のビジョンを社員に浸透させるとともに、一人ひとりが目標を掲げることも効果的です。
自分の頑張りが企業に貢献できると実感できれば、社員の当事者意識は高まります。
さらに、風通しが良い職場環境を作ることもおすすめです。
意見交換の場所を作るとか、対話会やディベートなど、方法はたくさんあります。
ノミュニケーションなどもそうした効果が期待できますが、コロナ禍以降は密を避けることが推奨されていますから、オンラインなどを使ったタウンホールミーティングや対話会などがぜひおすすめです。