バイク業界が大きく影響を受ける2035年問題とは
現在、自動車業界やバイク業界では走行したときに排気ガスや排気音を出さないゼロエミッション化が勧められており、多くのメーカーからEV車種が販売されています。
これらは地球環境の保全を目的とした対策という面があるだけでなく、東京都が打ち出した「22035年までにゼロエミッション車の販売台数を100％にする」という目標と大きく関係しています。
ゼロエミッション車は大きく分類すると、EVと呼ばれている電気自動車に加え、PHV（プラグインハイブリッド車）やFCV（燃料電池車）などが該当します。
これは四輪車量だけではなくバイクも対象となっており、電動バイクや燃料電池バイクのように、走行しても排気ガスや排気音が出ないバイクの製造が求められているのです。
新車で販売するバイクはゼロエミッション車でなければいけないとなると、影響を受けるのはバイク製造メーカーだけではありません。
カスタムパーツを製造しているメーカーやバイクのアクセサリーを取り扱うメーカーなど、数多くの企業が大きな影響を受け方向転換を迫られることになるでしょう。
日本メーカーの取り組み
この2035年問題に向けて、各メーカーではそれぞれ取り組みを行っています。
その中でも注目されているのは、日本が誇るバイクメーカーとして知名度と実績、高い信頼を持つカワサキの水素エンジンバイクではないでしょうか。
この水素エンジンに関してはすでに開発がある程度進んでおり、2022年に開催されたモーターサイクルショーでは展示を行うレベルに達しました。
そして現在では、すでにNinjaH2の998㏄並列4気筒をベースとし、水素燃料を直接噴射できる燃料システムの開発にも成功しました。
現在ではすでにデモ走行が行われており、近い将来には市場に水素エンジンバイクが登場することが期待されています。
ヤマハでは、EVバイクの開発が進められています。
構造的にバイクはEV化にはあまり適していないという声は多く、E-vinoのバッテリーを満充電した状態での航続距離は約29km、予備のバッテリーを使っても約58km程度と決して多くはありません。
まだまだ課題が多く残されているバイクのEV化に、ヤマハがどのように取り組むのか多くのライダーが注目しています。
バイクのエコ化は、日本メーカーだけが行っているわけではありません。
アメリカを拠点とする大型バイクのメーカー、ハーレーダビッドソンでは2019年に電動バイクの発売を始めました。
大型バイクという特性をうまく生かしたEV化で、航続距離は高速道路なら152kmと充分です。
2035年問題は、すぐそこまでやってきています。
各メーカーがどのように取り組みを進めるのか、それともバイク事業から撤退するのか、世界中のライダーたちが注目しています。